い志井グループの原点である「焼肉食堂（卸）調布食肉センター」が、“子供から大人までが楽しめる！”という新しいコンセプトを引っさげて、9月3日、本拠地・調布に総本山ともいえる新店舗をオープン！

「もつやき処 い志井」、「日本再生酒場」を始めとしたホルモン業態の超人気店を次々と出店し続ける、い志井グループ（ビーヨンシイ代表取締役社長・エムファクトリー会長、石井宏治氏）が、9月3日、同社の原点であり、本拠地である調布に「焼肉食堂（卸）調布食肉センター」をオープンする。この店は、い志井グループの代表である石井宏治氏自らが指揮を執り、完全企画をする最後の総本山的な店となる。まず、この店のテーマはズバリ「子供から大人までが、ホルモン焼きを日常的に楽しく食べられる店」だ。「店名の“焼肉食堂”というのは、あくまでもホルモン焼きをすべての世代の方々に食べてもらうための一種の仮面。“羊の皮を被った狼”という言葉があるように、この店は“焼肉屋の皮を被ったホルモン焼き屋”なんです」と石井代表は語る。まず、新店舗がオープンする立地は、焼き肉店が7店舗もしのぎを削る調布の焼き肉激戦地区とも呼ばれる品川通り沿いだ。当初、石井社長は、60～70坪の大箱で大々的に店をオープンする目論見であったが、既存の焼き肉屋他店からの“煙害”で、すでに辟易していた地域住民からの激しい反対に合ったという。地域住民から愛される店づくりがまず何よりも先決ということで、石井氏は、予定地の中央部分に地域住民からのニーズが高かったコンビニエンスストアを誘致して、片隅の25坪で店舗をオープンすることにした。「ここはやはり原点に戻って、25坪という身の丈に合った規模で、地域のみんなに愛される店づくりをしていきたい。そして、この通りを“焼き肉通り”として、調布全体の活性化につながるようにできれば」と石井氏。い志井グループが提供するホルモンは、仕入から下処理、そして調理の細部に至るまで、約60年の歴史の中で完成された他社の追随を許さない最高品質のもの。その絶対的な自信のもと、今回の店舗では、他ホルモンマーケットがまだどこも成しえていない“子供”を含めたファミリー層を取り込むことを主眼にしているという。ただし、“羊の皮”である焼き肉の部分でも、決して妥協はしない。最高品質の「カルビ肉」は通常の倍量である150gを一人前として680円で提供する。これはテーブルに運ばれたときには、注文を聞き間違えたとしか思えない程の盛りの良さで、実に原価率50％の出血大サービスだ。「最初は、カルビやタン塩をどんどん注文してもらっていいんです。そこを入り口にして、お客様には、い志井が一番売りとするホルモン焼きメニューをどんどん奨励していき、半年後には焼き肉メニューとホルモン焼きメニューの比率を50対50の割合にしていく。これが狙いです」と石井氏。い志井グループのモットーは“お客様に利益の一部を還元して、そして利益を得る”。値段の安さだけを競い合う、今の居酒屋戦線とは一線を画すスタンスのもと、高品質のものを適正な価格で客に提供していき、そして、日本の外食産業をもっと元気にしたい！と同氏は熱く語る。「そして、最終的に子供たちがカルビではなく“パパ！今日はマルチョウ食べに行こうよ！”と言ってくれるようになれば大成功です（笑）」店内には、子供にもホルモンを身近にさせる工夫が随所にある。壁面には、牛や豚をモチーフにしたユーモラスな絵画が描かれ、胃や腸などのホルモン部位が示されて、“今食べている肉は、豚さんのこの部分…”というのがすぐにわかる仕組みに。そして、子供向けに出す「ふわふわハンバーグ」には、牛の肺部分の肉が使用されているのだが、味の方は通常の挽肉ハンバーグよりもジューシイで肉の美味しさが凝縮されているもの。そして、もちろん、い志井グループが誇るホルモン焼きは、その色ツヤ、鮮度共に抜群のもので、各100gを580円で提供。オススメは、その日に仕入れた新鮮ホルモン7種の部位が家族全員で楽しめる、「お得盛りホルモン7種盛り」（1,480円）だ。その他のサイドメニューにも、随所にアイデアが凝らされ、例えば、ご飯はお米の美味しさが一番よく保てるという、アルミ製のフタ付き特大“ドカベン”で450ｇの量が350円で供される。また、ママ層である女性客のハートをつかむために、ヘルシーな「野菜盛り」を580円で提供。これは、肉を包んで食べるのに適した季節野菜の特大盛りプレートで、肉と共に野菜もたっぷり摂れる仕組みだ。家族全員でお腹いっぱいに食べて、客単価は2,500円～3,000円。石井氏は、今後この業態の店舗を今後どんどん広めていければ、と強い意欲を語る。「安さばかりを売りにする、停滞気味の今の日本の外食産業をもっと元気にしたいんです。そのためには、もし、この新しい業態の店舗が成功したならば、どんどん他店さんにも“い志井の肉”を使ってもらって真似をしてもらっていい。外食産業全体が一体となって共存共栄できれば、と心から思っています！」

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