カフェ・カンパニーは、同社が推進している“100MILE CAFE PROJECT”のフラッグシップショップとなる「PUBLIC HOUSE」を、5月27日、創業地である渋谷三丁目にオープン！

カフェ・カンパニー（東京都渋谷区、代表取締役・楠本修二郎氏）は5月27日、創業の地である渋谷三丁目に「PUBLIC HOUSE」をオープンした。場所は、JR渋谷駅新南口の改札口に隣接する好立地。カフェ・カンパニーの推進する“100MILE CAFE PROJECT”のフラッグシップショップとなる。カフェ・カンパニーが産声を上げたのは、今から10年前のこと。渋谷三丁目の東急東横線高架下に「SUS -Shibuya Underpass Society-」を出店した時に遡る。活況を呈していたものの、3年半の契約期間満了を迎え、あえなく閉店する運びとなった。そのため、創業地である渋谷三丁目への出店には、人一倍の思い入れを抱いている。カフェ・カンパニーが掲げる “100MILE CAFE PROJECT”も、この渋谷三丁目の1MILE圏内が基点となっており、そのエリアを“SHIBUYA-3 Neighborhood”と名付け、重点を置いている。今回の「PUBLIC HOUSE」という店名の由来は、“PUBLIC=公”の語源となる“大宅（おおやけ）”、つまり“大きな家”の意味合いにちなんでいる。そこには、ひとつ屋根の下で大きな食卓を囲み、食を通じて自然の恵みに感謝し、明日を語り合い、新しい未来が生まれていく場所となっていってほしい、という気持ちが込められている。コンセプトは、“RE:PUBLIC＝パブリックスペースの再生”。“SHIBUYA-3 Neighborhood”からアートやカルチャー、音楽、ファッション等のライフスタイルコンテンツを発信し、そこからさらに新しい世界へと繋がるコミュニティプレイスを目指している。店内は、82坪という広さを活かし5つの個性的なテーマゾーンによって構成されている。グリーン溢れるテラスをイメージした「Community Garden Cafe」や、ゆったりとくつろげる「RE:PUBLIC Living」、おいしい匂いが立ち込める「Neighbor’s Dining」 、オープンキッチンのライブ感が味わえる「Chef’s Kitchen Counter」、個室としても利用出来るリラックスした雰囲気の「People’s Lounge」だ。また、食やサービスだけではなく、音楽にもこだわり、お客様に心地よく過ごしてもらえる空間作りを目指している。そして、飲食業界の枠に留まらず、CDのリリースを行なったり、ラジオやペーパーといったメディアの設立を検討していたりと、新たな音楽スタイルの提案も行なっていく。今後の展開としてアーティストの育成やマネージメント、BGMプロデュース業にも取り組んで行く考えだ。カフェ・カンパニーの提唱する “100MILE CAFE PROJECT” とは、100MILE（160km）の“地元生活文化圏内”の価値を見つめ直し、生活文化として提案し、経験を分かち合う活動のことをいう。よって、今回「PUBLIC HOUSE」では、主に、東京100MILE（半径160km）圏内から集められた素材を使用し、その素材が持つ味わいを引き立たせるシンプルなイタリアンをベースとし、地中海料理の要素を取り入れた調理が施されている。メニューは全て、直近まで東麻布のイタリアンレストラン「カメレオン」で腕を振るっていた、日本を代表するイタリアンシェフ、萩原雅彦氏の監修によるものだ。ラインアップは、新鮮な魚と野菜がメインとなっており、魚は千葉県館山市、野菜は神奈川県三浦市を中心として、産直で仕入れられている。お勧めのメニューは、館山の漁師さんの間ではポピュラーでありながら市場には出回っていなかった小魚をフライにして、シンプルにレモンを絞った「館山直送 雑魚フライ」（630円）や、三浦で取れたフレッシュな産直野菜をアツアツのアンチョビガーリックソースにディップする「畑のバーニャカウダ」（1,100円）、館山で獲れた新鮮なイワシをたっぷりのじゃがいもと焼き上げたシンプルなテイストの「イワシと玉葱とじゃがいものオーブン焼き」（830円）などだ。また、デザートの「季節のフルーツピッツァ」（1,200円）では、手のばしした生地を本格ピザ釜で北イタリア風にパリッとした食感に仕上げているこだわりよう。今の季節は、旬のオレンジと蜂蜜、ミントがトッピングされている。売上としては、今回の店舗で月商2,000万円を目指しているという。ここは、リアルなコミュニティプレイスとして文化を育みつつ、同時にこの場を通じて育まれた地元生活文化の発信を担っていく場所。カフェ・カンパニーの“100MILE CAFE PROJECT”活動は、従来のカフェの枠組みを超え、メディアとしての発信力を今後益々築いていくことだろう。

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