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コラム

新「飲食ベンチャー」ブームが来る!

相変わらず大手メディアは外食というと、販促力で弾みがついた「マクドナルド」、連続黒字の「餃子の王将」、ロードサイド展開が当たった「丸亀製麺所」などをもてはやすが、大不況の今こそベンチャーが育つまたとない環境だ。

PROFILE

佐藤こうぞう

佐藤こうぞう
香川県生まれ。早稲田大学政治経済学部卒業後、日本工業新聞記者、雑誌『プレジデント』10年の編集者生活を経て独立。2000年6月、飲食スタイルマガジン『ARIgATT』を創刊、vol.11まで編集長。
その後、『東京カレンダー』編集顧問を経て、2004年1月より業界系WEBニュースサイト「フードスタジアム」を自社で立ち上げ、編集長をつとめる。


私は空前の「飲食ベンチャー」ブームが到来するのではないか、という予感がする。日々の取材を通してもそうだが、「サードG」活動を通じて、ベン チャー経営者たちと接していると、そう思わざるを得ない。本日、第8回サードG交流会を開催するにあたって、改めて「サードGとは何か」を考えてみたが、 市場環境の先が見えず、目先の集客のための“安売り合戦”を繰り広げている大手チェーン店に対し、小粒でもピリリと辛いベンチャーたちは1店舗、1店舗を 確実につくり上げ、マーケットトレンドや顧客ニーズの変化を読みながら着実に店舗を拡大している。変化が激しく、ニーズが個別化する時代に、1,000店 舗、2,000店舗と規模を追うのは危険だ。DDの「1業態1店舗」は極端としても、1業態数店舗の多業態展開が現在の最も有効な戦略に違いない。さらに エリアごとのニーズの違いもある。一エリア多業態展開も有効だろう。
「そんな迂遠なことをやっていたら、ベンチャーという土俵にさえ登れない。ニュービジネスで終わってしまうのでは?ましてや上場なんて夢のまた夢」 という意見もあろう。しかし、時代は変わった。マーケットも構造的に変わった。一部のファーストフードや強力な海外ブランドを除いて、果たしていま、水平 的な1業態多店舗主義がニーズに応えられるのか。自民党を見よ!一県知事のブラフに屋台骨が揺れている。磐石な基礎を誇ってきた自民党でさえ、国民という ニーズから見放されたら、一たまりもない。外食業界もそうだ。いまさら、かつての30兆円のマーケット規模の夢を追うのは、没落しつつある自民党の利権政 治への郷愁に似ている。国や大組織が崩壊するのは、蟻の一穴からだ。あるいは渡り鳥集団が方向を変えるのは一羽の動きだ。その蟻の一穴、渡り鳥の一羽がベ ンチャー企業である。
たしかに、いま株式公開市場が壊滅的であり、上場という手段を通じた一気展開は難しくなった。常に展開には資金調達という壁がつきまとう。しかし、 居抜き出店・低投資早期回収という新しいモノサシがスタンダードになれば、キャッシュフロー経営が可能になる。それを武器にしたベンチャー企業も続々と出 てきている。業態、商品についても、画一主義ではなく、多様主義(ダイバーシティ)がスタンダードになってきた。接客、教育、理念の面ではある程度の画一 性は必要だろう。居酒屋甲子園参加店舗の求心力には一定の評価を与えざるをえない。しかし、忘れてならないのは、マーケットである。マーケットが多様性を 求めているとするならば、「求心力」だけでなく「遠心力」が必要だ。その「遠心力」にサードGは注目している。いつも弾力性のあるゴムのように遠心力を発 揮する。それがいま求められるベンチャー精神ではないか。ただし、そのゴムが伸びきったとき、ベンチャーとしての成長は止まる。

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