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スペシャル企画一覧

  • 廃棄される酒粕を「街の資産」に再生！ “循環”する社会を目指し、富山の居酒屋オーナーが「SAKEKASU syrup」を売る理由とは？ 23.11.15

    日本酒造りの際に発生する酒粕。高い栄養価が含まれると言われ食品として活用も可能なものの、有効な利用法が少なく多くは廃棄されているのが現状だ。そんな酒粕をシロップに再生したのが「SAKEKASU syrup（サケカスシロップ）」。現在、首都圏を中心に約60の飲食店で同製品を使ったサワーが提供されている。仕掛け人は富山で居酒屋を3店舗展開するHuman Being代表の布村充司氏。飲んで美味しいだけでなく「循環」というコンセプトを掲げ、想いを持ってこの「SAKEKASU syrup」の普及にあたっている。今回は自店舗で「SAKEKASU syrup」を提供するコジマ笑店の小嶋崇嗣氏、２TAPSの河内 亮氏とともに、その誕生秘話や製品に込めた想いについて、3人で対談を行った。#PR…

  • 創業13年で売上高50億円、「うしごろ」サングの右肩上がりの急成長を支える採用プラットフォーム「FoodsLabo」、その使いこなし術とは？ 23.10.30

    クオレガ（東京都港区、代表取締役社長：佐藤康成氏）が展開する飲食業界特化型の採用DXプラットフォーム「FoodsLabo（フーズラボ）」。人材難の今、時代に合わせた採用手法として注目され、多くの飲食店が活用している。そのうちのひとつが、「焼肉うしごろ」で知られるサング（東京都渋谷区）だ。創業から13年、右肩上がりで成長を続ける同社は人材を積極採用中。それを支える「FoodsLabo」。二社の担当者により、サングの採用のコツや今後の展開に迫る対談を行った。#PR…

  • 東京レストランツファクトリーが「ホームズパスタ」のFC展開を開始！行列の絶えない大ヒットブランドの魅力とは？≪11/1＆11/15、試食会兼FC事業説明会開催≫ 23.10.13

    1986年創業、行列の絶えないスープスパゲッティ専門店「ホームズパスタ」がFC展開を開始した。皿からあふれる盛り付けがインパクト抜群なスパゲッティ「絶望」で知られる同店は数々の著名人にも愛され、創業から37年経つもいまだ行列の絶えない人気店となっている。創業から長らくは渋谷と新宿の2店舗で職人がその味を守ってきたが、数々の飲食店を手掛ける東京レストランツファクトリー（東京都目黒区、代表取締役：渡邉 仁氏）のグループ化し、本格的な店舗展開に乗り出す。より多くの人に「ホームズパスタ」の味を伝えるべく、伝統の味はそのままに、FCブランドとしてパッケージング。現在、東京レストランツファクトリーが直営する「IVO ホームズパスタ トラットリア 品川店」は坪月商40万円を売る好調ぶりだ。既に加盟が決まった法人会社の出店計画が進んでいるが出店拡大のため11月1日（水）＆11月15日（水）の2日間限定にて、「ホームズパスタ」の代名詞とも言える【絶望スパゲッティ】の試食会兼FC加盟希望者向け事業説明会を実施する。#PR…

  • 飲食店を悩ませ続けたロイヤリティがゼロ！？デリバリーのパイオニア・TGALから新プランがスタート。代表・河野恭寛氏が描く未来とは？ 23.09.29

    「新しい食文化の創造」を理念に掲げ、飲食店のデリバリー支援を行うTGAL（東京都千代田区、代表取締役：河野恭寛氏）。黎明期と言える2016年からデリバリーにいち早く着目し、日本のデリバリー市場を牽引してきた存在だ。多くの飲食店のデリバリー支援を行う中で、飲食店の利益を圧迫していたロイヤリティを“ゼロ”にする大胆な新プランを打ち出した。その狙いや今後の展望、TGALが実現したい世界について、代表の河野氏に迫る。…

  • LINE公式アカウントの運用を“自動化”してリピーターをつくろう！見込み客へのメッセージ自動配信サービス「ミコミー」 23.08.21

    「リピーターをつくりたい」と思いつつ、何をしたらよいかわからない、販促施策にかける時間もない……という飲食店必見！LINE公式アカウントから、見込み客に自動でメッセージを配信するサービス「ミコミー」が登場。「ミコミー」は属性や来店頻度に応じて自動で適切なメッセージを送り、リピートにつなげます。今回は「ミコミー」の企画・開発を手掛けるMicoworks（大阪府大阪市、代表：山田 修氏）の担当者にインタビューを行いました。…

  • 気になる物件の月商をAIが予測！「AI店舗開発」で“勝てる”出店を 23.07.31

    飲食店の出店・退店サポートを行う店舗流通ネット（東京都港区、代表取締役社長：戸所 岳大 氏）は、「AI店舗開発」をリリースした。創業から20年以上にわたり サポートしてきた飲食店のデータ約3800件を活用し、AI事業を行うMILIZE（東京都港区、代表取締役：田中 徹氏）とともに共同開発。対象の物件に出店した場合の月商をAIが高い精度で予測するサービスだ。勘に頼らない、データに基づいた出店判断で“勝てる”店づくりをサポートする。…

  • フードデリバリープラットフォーム「Uber Eats」のレストランパートナーに加盟して、今のイートイン営業にプラスの売上を作りませんか？ 23.06.30

    飲食店の料理を自宅などの指定の場所に配達するサービスであるフードデリバリー。コロナ禍の巣ごもり需要の追い風もあり、すっかり生活でおなじみの存在になりました。アフターコロナに向けてイートイン需要の増大に備える飲食店も多いですが、まだまだ参入チャンスはあると言えます。

    フードデリバリー最大手「Uber Eats」のレストランパートナーに加盟して、本来のイートイン営業に加えてプラスの売上を作りませんか？…

  • グリスト掃除の正解、知ってますか？――もうドロドロの油をすくわなくてOK！低コストでしっかり油を吸着「油カダブラ」にお任せ 23.05.01

    飲食店の現場業務のひとつ、グリストラップ清掃。いわゆる「３K」（汚い・臭い・キツイ）の作業で、スタッフの作業負担が高いほか「浮いてきた油を網ですくっているが完全に汚れを除去できていない」「清掃業者に依頼しているが、コストが高い」といった課題を抱える店も多い。それを解決するのが「油カダブラ」だ。同製品は独自開発のナノファイバーシート。グリストラップに浮かせておけば油を吸い、あとは捨てるだけで、しっかりと油脂を取り除き、かつ低コストでグリストラップ清掃の負担を軽減できる。実際に「油カダブラ」を導入した「フレンチ酒場 nanoru namonai」の事例を紹介する。…

  • 焼肉・居酒屋・飲食店のアフターコロナの圧倒的集客成功事例公開セミナー 23.03.24

    皆さん、こんにちは。 株式会社スリーウェルマネジメントの飲食店集客コンサルタント・中島でございます。 この度、アフターコロナを生き抜く飲食店のための【焼...

  • USEN-NEXT GROUPに参画し急成長のバーチャルレストラン。“マルチブランド使い放題”を打ち出し、デリバリーで飲食店の収益アップに貢献。25歳代表・牧本天増氏インタビュー 23.02.28

    コロナ以降、人々のライフスタイルや働き方の変化によって、急成長を遂げたフードデリバリーサービス。中でも注目を集めているのがバーチャルレストラン（東京都品川区、代表取締役社長：牧本天増氏）だ。飲食店が既存の設備を活用して導入するデリバリー限定ブランドのFC事業を展開。「マルチブランド使い放題」を謳い100以上のブランドを用意（2023年1月時点）。代表の牧本氏は現在25歳。大学在学時から事業を興し、2022年9月にはUSEN-NEXT HOLDINGS傘下に。USENとのシナジーを発揮しながらさらなる拡大を図る。今回は、牧本氏が考えるデリバリー事業の可能性や未来について伺った。…

  • 「串カツ田中」で店長の業務負担の軽減に成功！「飲食店に、もうひとりのマネージャーを」 店舗運営プラットフォーム「V-Manage」活用事例 23.02.22

    デジタルプラットフォームの開発・運営事業を展開するインフォマート（東京都港区）と串カツ田中ホールディングス（東京都品川区）が合同で設立したRestartz（東京都港区、代表取締役：箱崎竜太郎氏）が、2022年10月にリリースした「V-Manage（ブイ マネージ）」は、「飲食店に、もうひとりのマネージャーを」をコンセプトにした店舗運営プラットフォーム。日々、膨大なタスクに追われる店長・マネージャーといった管理者の負担を軽減し、本来行うべき接客などの生産的業務に力を注いでもらうことが目的だ。今回は、実際の導入店舗「串カツ田中 有楽町店」へインタビュー。導入後の使用感や変化を伺った。…

  • 小規模店でも店舗独自のアプリが月額19,800円で作れる。USENの「アプリンク」でリピーターを増やし、売上を向上させよう 23.01.30

    USEN-NEXT GROUPの株式会社USEN（東京都品川区、代表取締役社長：田村公正氏）が提供する「アプリンク」は、店舗独自のアプリを作成・運用できるサービスだ。これまでアプリ開発というと莫大な費用が掛かるため大手飲食チェーン以外には現実的なものではなかった。同サービスでは、月額19,800円（税抜）でアプリの制作・運用が可能。もはや我々の生活必需品となったスマホに、自店のアプリがダウンロードされていることは集客やリピーター獲得の大きなアドバンテージとなるだろう。好評につき、累計の利用店舗数は約11,500店舗。今回は、USEN企画開発本部・アプリ事業推進部長の佐藤勇介氏に、「アプリンク」の魅力と活用方法について伺った。…