フードデリバリープラットフォーム「Uber Eats」のレストランパートナーに加盟して、今のイートイン営業にプラスの売上を作りませんか？

飲食店の料理を自宅などの指定の場所に配達するサービスであるフードデリバリー。コロナ禍の巣ごもり需要の追い風もあり、すっかり生活でおなじみの存在になりました。アフターコロナに向けてイートイン需要の増大に備える飲食店も多いですが、まだまだ参入チャンスはあると言えます。

フードデリバリー最大手「Uber Eats」のレストランパートナーに加盟して、本来のイートイン営業に加えてプラスの売上を作りませんか？

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ユーザー数は312 万人、知名度抜群のフードデリバリープラットフォーム

2016年に日本でサービスを開始したフードデリバリープラットフォーム「Uber Eats」。現在、2023年6月の時点で312万人のユーザー登録があります。抜群の認知度を誇り、フードデリバリーといえば「Uber Eats」という状況ができあがっています。

様々なプラットフォームがある中で、フードデリバリーでの売上アップには「Uber Eats」への加盟が不可欠です。

【出店メリット】
・初期投資・固定費などの登録手数料ゼロで導入可能！月額費用もゼロ
・カード決済手数料はUber Eatsが負担
・解約金や違約金はなし
・タブレットをONにすればすぐにデリバリー営業が開始できて、休みたい時はOFFに。状況に合わせて、好きな時間に注文が受けられる
・今までアプローチできなかった顧客層にもお店の名前を知ってもらうことができ、店舗認知の向上が期待できる
・世界各国で展開している「Uber Eats」なので、インバウンド需要にも対応可能

都心はもちろん、地方にもフードデリバリーのチャンスは広がっている

コロナ禍による緊急事態宣言に伴い、国や行政から時短営業や休業の要請があったことにより多くの飲食店はイートイン営業に苦戦しました。その一方で売上を補填するためフードデリバリーに取り組んだ店も多く、一時期はかなりの事業者が参入しました。

現在は緊急事態宣言も解除され、イートインに戻り、またフードデリバリー市場の競争の中で淘汰されるなど、事業者の数はニーズに対して過剰な状況は改善しつつあります。競合の数も落ち着いたことで以前よりもフードデリバリーのチャンスは広がっています。

また、フードデリバリーは主に都心部から広がっていきましたが、徐々に地方へも認知拡大が進んでいます。まだまだライバルの少ない地方も狙い目だと言えるでしょう。

デリバリーに特化した専門ブランドを活用するのも手

デリバリーで何を販売したらいいかわからないという飲食店も多いかもしれません。

デリバリーでは10～30分程度の配達時間でお客様のもとへ届きます。作りたてを提供できるイートインと違い、料理の状態が変化する可能性もあり、自店舗で提供している商品をそのままデリバリーで販売するのは難しい場合もあります。そんな時に活用したいのが、デリバリー専門のブランドです。デリバリーのために開発された商品なので、あらかじめ配達時間を考慮してレシピが設計されています。デリバリーに最適化された商品設計で、デリバリーで売れるための戦略もセットであることが多いです。

イートイン営業の表向きの看板とは別に、こうしたデリバリー専門ブランドを活用し、「Uber Eats」では別のブランドとしてバーチャルレストランに取り組むという手もあります。お客様の少ない時間帯もキッチンを有効活用し、プラスの売上をつくることが可能になります。