日頃はシェア争いに明け暮れているビールメーカーがこのイベント期間中だけは、“相乗り”でビール需要の喚起につとめた。会場内には6ヶ所合計 1,000席以上の“ビールテーマパーク”が出現、音楽ライブやアクロバットパフォーマンスも繰り出した。2日目は一日中雨にたたられたにもかかわらず、 予想集客数14,000人のおよそ2倍の観客動員に成功したらしい。おそらく、5月のこの時期にゴールデンウィークならぬ“ビールデンウィーク”と銘打っ た合同イベント「ビアフェス」は毎年の恒例行事として定着するに違いない。 このイベントを機に、今後ビール業界も競争路線から協調路線に変わるのだろうかと思っていたら、折りしも5月30日付「日経ＭＪ」紙の一面トップに “ビール営業、体力勝負に限界―協賛金より繁盛店醸造”という記事が踊った。業界ではすでに知られていたことだが、サッポロビールはいち早く飲食店開業支 援を武器に取引先開拓を続ける“特殊部隊”「フードビジネスサポートグループ」を結成、多くの成果を上げてきている。一方、キリンビールの営業開発の“特 殊工作員”島田新一氏は特異のキャラクターを活かし、飲食ベンチャーの発掘、出店サポート、テナントミックス等のプロデュースを行なってきた。 このほか、記事にはなっていないが、サントリーのグルメ事業部や別会社のミュープランニング＆オペレーターズ、別働隊のHBI、アサヒビールのフル ハウスなど、飲食店支援のコンサルティング特殊部隊は古くから存在する。こうした存在は文字通り、“特殊”な存在だけにこれまであまり表には出なかった。 それを堂々と他社との差別化のノウハウとして“カミングアウト”したのがサッポロビールの「FBS（フードビジネスサポート）」である。彼らはノウハウを 無料で提供するが、“モチはモチ屋”の鉄則を守り、外部のコンサルタント、設計施工会社、デザイン、販促PR会社など、専門業者とコラボレートするかたち で支援業務を進めている。この手法もこれまでになかったことだ。 これまで、飲食店、酒販店、ビール会社の関係には、自由競争の名の下に“協賛金競争”があった。飲食店が新店を開店する際に、ビール会社が“開店協 力金”を提供する。最近は、それが酒販店を経由するため見えにくくなっているが、この慣例は消えない。飲食店側もカンフル剤と知りながら“開店協力金”の 額でビール会社を選ぶという悪しき文化も残っている。この構造が野放図に許されれば、飲食店は出店拡大を収益拡大のために自己目的化してしまう。まさに ビールの泡のようなこの慣習こそ、業界が協調して断ち切るときに来ているのかもしれない。「きれいごとを言うな！」とバッシングされそうだが、誰かが声に 出さなければいけないのだろう。それがメディアの役割である。
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